演題登録後、入力していただいた電子メールアドレス宛に受領通知を配信いたします。
受領通知メールを受信し、初めて登録完了となります。

演題をご登録いただいた方には、2023年1月中旬（予定）に採択通知をご登録の電子メールアドレスにお送りさせていただきます。

発表者（筆頭演者）は日本再生医療学会の個人会員に限ります。会員でない方は、日本再生医療学会ウェブサイトよりオンラインで入会申込の後、メールで会員番号が通知されたことをご確認いただき、誓約書をご郵送いただいた上でご登録ください。（申し込みフォームには推薦者欄がございますが、空白であってもこの申込手続をもって会員に準じた形での登録が可能です。その場合には、自己推薦書のご提出が必要となります。）

日本再生医療学会ウェブサイト「入会のご案内」

URL:https://www.jsrm.jp/membership/application/

※ご注意※
演題締切日間際に入会申込をされますと、演題締切日に間に合わない可能性がございます。会員番号通知のメールは基本的に入会申込完了と同時に送信されますが、締切直前はサーバーに負荷がかかり遅れが生じることもございますので、早い時期での入会申込をお勧めいたします。

本学会は、インターネットによるオンラインシステムでの登録のみとなっております。
メールや郵送では受け付けておりませんのでご注意ください。
なお、締切後の追加・修正は一切できませんので十分ご注意ください。

1. 演題登録が完了すると、ご登録いただいたメールアドレス宛に演題受理通知が送信されます。演題受理通知が届かない場合は、新規演題登録が完了していないか、登録したメールアドレスに誤りがあった可能性があります。下記運営事務局までメールでお問い合わせください。
2. 登録演題の修正・削除
   以下の「演題登録・修正」ボタンをクリックしてください。 ログイン画面より、ID（初回登録時に入力したID）と、パスワード（ご自身で決定されたもの）を入力してください。一度登録した演題に修正を加えることや演題全体を削除することは、締め切り前であれば何回でも可能です。締め切り後の修正は一切受け付けいたしかねますので、予めご了承ください。

ご自身のコンピュータ環境によっては、ファイアーウォールなどの影響でホームページから演題を登録できない場合があります。病院などのPCで登録できない場合は、ご自宅のPCなどを使用し、再度アクセスしてください。
締め切り当日はアクセスが集中し、演題登録に支障をきたすことが考えられますので、余裕を持って登録を行ってください。
登録者が間違えて入力した内容についての責任は負いません。登録ボタンを押す前には内容に不備・間違いがないか再度確認してください。

演題登録の際は、登録画面の指示通り筆頭演者氏名、会員番号、所属機関名、電子メールアドレス、共著者、発表形式、カテゴリー、演題名、抄録本文、キーワードなどの必須項目をすべてご入力ください。

字数制限

下記の文字数を超えますと登録できませんのでご注意ください。
題名：全角50文字
本文：全角600文字
総文字数：全角800文字（※著者名・所属・演題名・抄録本文のすべて）

※ご注意※
スペースは1文字の扱いとなります。
半角文字は1/2文字として数えます。

一般演題は、口演とポスター発表がございます。
口演は現地口演会場でPC受付にてデータ受付をし、ご発表いただきます。
ポスター発表はポスターパネルに発表用紙を貼り付けの上、ご発表をいただきます。

※本会は現地開催を基本としております。いずれのご発表形式につきましても遠隔登壇はございませんのでご留意ください。

※ご注意※
発表形式はご希望に添えない場合がございます。
また、ポスター形式につきましては、今後の状況次第で変更の可能性がございます。
あらかじめ、ご了承ください。

本学会総会では、すべての発表者に対して、口演発表の場合は発表スライドの2枚目（タイトルの後）に、ポスター発表者はポスターの最後部に利益相反の開示を提示いただきますようお願いいたします。
筆頭演者の2022年1月1日～2022年12月31日におけるCOIについて、発表の冒頭にその有無（有の場合は内容も）を開示してください。
掲示する利益相反のテンプレートは、下記画像をクリックしてダウンロードをお願いいたします。

COIとして申告および開示が必要とされる基準：

1. （１）企業等の役員、顧問職（ただし、常勤先を除く）については、単一の企業・団体からの年間の報酬額が年間100万円以上の場合は申告する。
2. 株の保有については、単一の企業についての1年間の株による利益（配当、売却益の総和）が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5％以上を所有する場合は申告する。
3. 企業等からの特許権使用料については、1件あたりの特許権使用料が年間100万円以上の場合は申告する。
4. 企業等から、会議の出席（発表、助言など）に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当（講演料など）については、単一の企業・団体からの年間の日当（講演料など）が合計年間50万円以上の場合は申告する。
5. 企業等が原稿やパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料については、単一の企業・団体からの年間の原稿料が合計50万円以上の場合は申告する。
6. 企業等が提供する研究費については、単一の研究に対して支払われた総額が年間100万円以上の場合は申告する。また、非営利法人（例、NPO法人）や公益法人（例、社団法人、財団法人）からの受託研究費や研究助成費で、交付金額が年間1000万円以上である場合に、企業等が当該受託研究費や研究助成の専らの出資者である場合には、研究代表者が申告する。
7. 奨学寄付金（奨励寄付金）については、単一の企業等から、1名の研究代表者に支払われた総額が年間100万円以上の場合は申告する。
8. 企業等からの寄付による大学の寄付講座については、申告者らが所属している場合は申告する。
9. その他の報酬（研究とは直接無関係な旅行、贈答品など）については、年間5万円以上のものを申告する

再生医療研究の利益相反(COI)に関する細則(PDF)

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