地域包括ケアシステム下では在宅・介護施設に多くの高齢者が生活し、救急搬送依頼に至ることが多い。高齢者救急においては認知症・精神科疾患と身体合併症、DNARとACP、コロナ禍の発熱患者など、様々な要因が重なることで搬送困難事案となりやすい。本セッションでは今日の高齢者救急が抱える課題を共有するとともに、その解決策について広い視野から検討する。

今後も温暖化が進む日本で、救急災害医療の一部として熱中症対策は欠かせない。本セッションでは、救急医療に携わる医療者だけではなく、各界の専門家や、ボランティア・避難所など災害医療に携わる行政職などによる、現状の把握と、それぞれの立場における予防や対策について最新の話題を含めて報告し、今後の熱中症対策の向上を目指す。

新型コロナウイルス感染症では、家族を含め、患者にとって重要な人との面会が制限される。患者はもちろんのこと家族にとっても心理的な危機状態に陥りやすく、家族のダイナミクスも崩れる。特に、臨終を迎える場面でも患者に触れることもできない家族は、悲嘆が遷延する可能性がある。本セッションでは、死期を迎えたコロナウイルス感染症患者の家族への医師、看護師を中心とした多職種の対応のあり方を議論する。

令和3年10月に改正救急救命士法が施行され、医療機関に雇用される救急救命士が医療機関内において救急救命処置を行えるようになった。すでに本学会と日本救急医学会からガイドラインが公表され、各地で院内救急救命士の活用が進められている。本セッションでは、ガイドラインの解説とともに、院内救急救命士の現状と今後について、医師、看護師、救急救命士など多職種の立場から議論し、今後の医療機関における質の高い救急救命処置の実践につなげる。

傷病者の症状に応じた救急搬送と受入れの円滑化を図るために消防法が一部改正され、都道府県が実施基準を定めるとともに法定協議会を組織することが義務付けられて12年が経過した。本セッションでは、各地域における実施基準の策定と実践、救急搬送患者のデータ収集と評価、実施基準の改訂といったPDCAサイクルに基づく活動について報告し、より円滑な救急搬送と受入れの仕組みを構築するための方向性を探る。

救急認定薬剤師制度は設立後10年が経過し、その認定、救命救急センター等への配置、薬剤師業務の標準化に寄与してきた。今年度、本学会では救急認定薬剤師の上位に指導的立場となる救急専門薬剤師（仮）を新設することを決定した。本シンポジウムでは薬剤師の専門性のあり方、救急専門薬剤師（仮）制度について議論するとともに、今後の救急専門薬剤師（仮）に求められる研究活動を含め、救急集中治療領域における薬剤師の活動について議論する。

COVID-19の流行は、リハビリテーション診療にも大きな影響を与えた。COVID-19患者に対するリハビリテーションの問題に加え、外来リハビリテーションの閉鎖や周術期リハビリテーションの縮小など、従来行われてきたリハビリテーションは最もサービスが低下したとされる。今回、コロナ禍でのリハビリテーションの問題や課題に加え、対応や成果を多職種で議論することで、従来のリハビリテーションサービスの維持とともに、COVID-19患者へのリハビリテーションの在り方について議論する。

JRC蘇生ガイドラインでもCQI（continuous quality improvement）の重要性が強調されるなど、いわゆるPDCAサイクルによる救急医療の質改善が求められている。現在、救急領域では院外心停止、外傷など各種のレジストリが実行され多くの研究成果が発表されるとともに、統合データベースの取り組みも進められている。これらを含め、どの領域でどのようなデータ集積が行われ検討がなされているのか、今後どのようなことが期待されているのか、データdriven（主導）による救急医療の質改善実現に向けた課題と展望を議論する。

この5年来本学会も含めた多くの学術団体が、2020東京オリンピック・パラリンピック開催時の救急医療の諸課題に取り組んできた。本セッションでは、2021年夏にコロナ禍の中で開催された同大会における、競技場内ならびに開催地域の救急医療対応について、自治体内本部、組織委員会本部、競技会場、消防、医療機関などの実際の活動に関する情報を共有し、異なる立場の視点からそれぞれの活動を多角的に考察し、今後のマスギャザリングイベント時の医療の質の向上を図る。

これまで初期診療、根本治療、社会復帰にむけて、救急科医が核となり、その時々で時系列に応じたチームづくりのマネジメントが行われてきた。本セッションでは、どの職種が、どのタイミングで、どのように介入することが、ひとりの患者をトータルで社会復帰につなげるために効果が上がるのかを議論する。各施設が取り組んでいるチームづくりを、時系列別で発表することで、これからの外傷診療におけるチーム力向上につなげることを目指す。

院外心停止の救命率・社会復帰率は徐々に向上しているものの近年その伸びは鈍化している。本セッションでは消防・救急医療機関やメディカルコントロール協議会等で取り組んでいる試みと成果を発表し、院外心停止患者を救命するための方策を共有し議論することで、我が国の院外心停止救命率のさらなる向上を目指す。

傷病者の救命のためには、地域の救急搬送・救急医療体制の質を継続的に向上させる取り組みが欠かせず、その中心的役割を果たすのがメディカルコントール（MC）協議会である。本セッションでは各地域のMＣ協議会が取り組んでいる試み（病院への受け入れ要請時の情報伝達のルール、プロトコールの改善、MC体制に関する指標作り、地域MC協議会の区割りの再考など）とその成果を共有し議論することで、我が国の救急搬送・救急医療体制の質向上を目指す。

「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」において、Advance Care Planning（ACP）の概念が導入されている。ACPとその先にあるDNARの指示は、自宅・施設内、消防救急車・患者等搬送車内、医療機関内において、それぞれ異なる課題を有する。本セッションでは、現状の課題を明らかにし、その解決策について検討する。

重症コロナ診療については第一波での手探りの状況から、多くの重症例が発生した第4波、第5波まで、創意と工夫を重ねながら多くの施設が戦ってきた。本セッションでは重症コロナ診療を機に培われ深まった集中治療技術について議論し、今後の重症コロナ診療をはじめとする集中治療の質向上を目指す。

個人の使命感に依存した考え方では、救急領域における医師の労働環境は早晩限界となる。本セッションでは医師の働き方改革においてもっとも問題となりやすい領域の一つである救急の現場レベルで、各施設あるいは各地域でなされている工夫や問題点を議論し、多くの施設の参考となる方策を練る。

緊急度判定に基づく電話救急医療相談は国内人口の約50％をカバーする事業に発展し、地域と病院をつないでいる。本事業では医師、看護師、消防職員といった多職種の連携のもと、各地域の実情に合わせた仕組みが作られている。本セッションではこれらの実情をふまえて、電話救急医療相談の現状とこれからを議論する。

病院前医療では、救急隊員間に加え、ドクターカーやドクターヘリで出動した医師・看護師との協働作業が求められる。緊急自動車の走行や警察・消防機関との連携、搬送施設との通信など、短時間に多くの課題をこなさなくてはならない。本セッションでは、医師・看護師・救急救命士・救急隊員それぞれの立場から病院前医療における多職種連携とその課題について検討し、今後のより円滑な病院前医療の実践につなげる。

近年、看護師のキャリアアップおよび医師のタスクシフトの一助として、認定看護師・専門看護師・診療看護師・特定行為看護師などの資格を有する看護師が誕生している。チーム医療においてはそれぞれの資格についての理解と適材適所での活用が不可欠である。本セッションでは、救急医療分野における有資格看護師の活動について報告し、他職種からの理解を深めることで、今後の看護スペシャリストを活用したより良いチーム医療の実践につなげる。

院内急変対応体制の整備が始まってすでに20年以上が経過した。METを中心とした心停止対応から、近年は、心停止予防により力を入れたシステムへの変更が求められている。しかし現状は、人員不足や主治医との調整困難等の問題により広く普及したとは言えない。本セッションでは、様々な施設におけるRRSの具体的な取り組みの現状とその有効性について議論することで、今後の質の高いRRSのあり方を検討する。

新型コロナウイルスの感染拡大は搬送先選定の困難から救急隊の現場滞在時間を延長させ、消防の救急搬送業務に大きな影響をもたらした。本セッションでは、コロナ禍における各地域での民間救急等の効率的かつ効果的活用事例について紹介し共有することにより、今後の消防救急と民間救急の役割についての方向性を探る。

急性期領域においては、患者の腎機能はダイナミックに変化することから、薬剤師も参加した多職種による適切な薬物療法が求められる。 本セッションでは、急性期領域における腎薬物代謝や腎機能の評価、それらをふまえた薬物療法の実践について多職種の立場から臨床研究や現状について報告し、今後の本領域におけるチーム医療の向上を目指す。

救急外来は、治療に求められる緊急度の高さから様々な過誤が生じやすい状況にある。既に入院病棟では、薬剤師が薬物療法や薬品管理に関わることで医療安全に貢献できている。本セッションでは、救急外来における薬物療法や薬品管理に関わる様々な課題を多職種で共有し、安全性の高い対応策を探ることで、救急外来での安全管理において薬剤師が果たすべき役割を考える。

救急診療には正確かつ迅速な臨床検査データの報告と確認が不可欠である。しかしながら、検体の取り違え、検査機器の操作ミス、検査結果の報告・確認不足など、実際の現場で陥りやすいピットフォールが存在する。本セッションでは、救急診療の臨床検査において留意すべきピットフォールとリスクファクターについて多職種で共有し、救急検査におけるより良い医療安全への取り組みについて議論する。

医師の働き方改革に伴い、救急分野においてもタスクシフト・シェアを推進することが期待されている。病院規模やスタッフの数によって期待されるコメディカルの支援業務が異なるなか、タスクシフト・シェアを進めていくうえで臨床検査技師に期待される役割と業務について、医師、看護師、臨床検査技師など多職種で議論する。

近年、外傷全身CT撮影の普及やHybrid ERの導入により、救急診療におけるCT検査の位置づけは大きく変化してきている。従来、『死のトンネル』と言われたCT検査を『生のゲート』にするためには、多職種が連携したシステマティックな取り組みと運用に関するルール策定等が重要である。本セッションでは、変革する外傷診療におけるCT検査のプライオリティや問題点について整理し、より効果的なCT検査について議論する。

急性期脳梗塞は『Time is Brain』と言われるほど時間的要素が大きく、発症から再開通までの時間が患者の転帰を決める。治療の適応判断には的確な画像検査が求められ、良好な転帰を得るうえで時間短縮は重要な要素である。本セッションでは、急性期脳梗塞診療における時間短縮に向けた各施設の取り組みや、最適なワークフローについて画像検査を中心に議論する。

緊急度の高い小児救急事例の救命には、一貫した事故予防・病院前救護・救急診療が不可欠であるが、少子化が進行する近年においては、それらの対応や診療経験が蓄積されにくい。本セッションでは、小児の事故予防、病院前救護、救急診療の現況、課題、工夫、今後の展望までを網羅的に議論する。

コロナ禍においては、感染対策の観点からこれまでのBCPを大きく改定する必要に迫られるとともに、さまざまな訓練が中止や延期を余儀なくされてきた。そのなかで医療機関がどのようにBCPを感染対応できるものに改定し、コロナ禍でも実施可能な訓練を工夫してきたのかを共有し議論することで、全国の医療機関の災害対応能力向上に寄与することを目指す。

教育コースはコロナ禍で少なからず影響を受け、本学会が創出したJTAS、PSLS、PCEC、PEMEC、PEEC、PPST、運営に協力してきたICLS、JATEC、JPTEC、JNTECなども、オンライン化を含めた開催方式、運営方法の変更が進められた。本セッションではこれら教育コースが、コロナ禍の中でどのようにオンライン化され、運営されているかを議論しコース運営の向上を目指す。

コロナ禍では厳重な感染防止対策が必要となり、情報が錯綜する中でスタッフ教育に苦慮したと思われる。本セッションでは次の2点について各施設での経験を発表し、今後のOn the Job Trainingのあり方を議論する。
1.感染防止対策をどのように構築し、それをどのように教育したのか？
2.COVID-19発生後、これまで実施していたOn the Job Trainingはどのように変わったのか？どのように工夫したのか？

近年、救急救命士養成大学での大学院の設置や、救急救命士の学術団体の設立など、救急救命士の学問の構築を目指した動きが活発化している。本セッションでは、救急救命士を養成する立場や救急救命士からの意見を共有するなかで、救急救命士の研究環境についての問題点を抽出するとともに、今後の学問構築の方向性を探る。

救急搬送された患者やその家族への社会的アセスメントと介入が患者や家族の生活維持に必須となる場合があり、『社会的救命』ということができる。その対応は迅速性を要し、医療ソーシャルワーカーを中心として、救急隊や地域関係機関と連携することが重要である。本セッションでは『社会的救命』を実現するための取り組みについて議論し共有することで、今後の支援システムの構築につなげる。

救命された傷病者の中には、後遺症を抱えながらその後の人生を歩む人が一定存在し、時には暮らしが一変することもある。今回、交通事故による頭部外傷後に高次脳機能障害を抱えることになった患者とその家族に焦点をあて、関係する各職種の取り組みを共有することで、救急医療の時期からアセスメントしておくべき視点や支援を明らかにすることを目指す。

集中治療領域の早期リハビリテーション介入が普及する中で、関連する指針やガイドラインが示されている。しかし実際には、施設の特性、マンパワー、集中治療管理体制など様々な要因によってこれらを活用した標準的な介入が難しいことが多い。本セッションでは、各施設での各種指針の活用の工夫やその効果などを多職種で提示し、標準化の普及で直面する障壁を解決することを目指す。

JRC蘇生ガイドライン2020では、院外心停止の社会復帰率を高める方策として学校における救命教育（BLS教育）の普及について言及されている。中学校・高等学校の学習指導要領が改訂されたことで実技を伴った救命教育を実施しなくてはならないが、教育を実施する際の障害は解決されたわけではない。本セッションでは各地で行われている取組や工夫などを情報共有し、さらに普及するための方策について議論する。